小受中受と釣りと株式投資のブログ

あとで読み返すことができるように。

2026年9月　ユニ打診買い判断

結論

打診買いレベルでしか、買えない。リスク多すぎる。

 

打診買い理由

①来期バジ評価高い

②タコスロ、やじきたの台数と営利への影響。

AIによって判断が真逆。

【GEMI】評価最悪。台数も売れていない。専業ブログなども評価最悪。

《会社予想：26000台。未達可能性大》

【GPT】ブログなどの評価は高い。利益率も高いはず。IP的に。台数もおそらく増大まで見込める判断。

《会社予想を超過可能性大。31000～35000》

個人的には、GPT予想を考えていたが、結果待ち。

 

【多すぎるリスク】

025年末時点の有利子負債内訳は概ね

  • 社債：約630億円
  • 長期借入金：約679億円
  • リース債務：約609億円

で、合計約1,900億円規模です。一方で現預金は約363億円です。

営業利益は出ても利息に食われる
 

オカダ・マニラに紐づく負債

実質的には、この負債のかなりの部分が

  • オカダ・マニラ建設
  • リゾート設備投資
  • ホテル棟
  • カジノ設備

に関連しています。

遊技機事業だけでここまでの負債は通常抱えません。

 

私が気になっている点

実は負債総額そのものより

返済期限の集中

です。

IRBANKの返済予定を見ると、社債約630億円は将来の特定時期に償還が必要です。

 

もし今後

  • オカダ持分一部売却
  • 戦略投資家導入
  • オカダ再上場

のどれかが起きれば、

負債圧縮効果は非常に大きいでしょう。

GOD・やじきた・バジリスクの議論よりも、

「オカダがいつ借金製造機から現金回収装置に変わるのか」

が本質かもしれません。

2025年12月期有報ベースの返済予定表では、**社債約629.99億円は「4年以内 100%」となっています。

2026年上期（1〜6月）の金融費用は大まかに、

  • 支払利息：約50.6億円
  • 社債利息：約35.1億円

で、合計約85.7億円でした。

 

フィリピンの地政学リスク、災害リスク。

負債。

人材リスク。

2026年スポーツ関連まとめ（特にアジア）

靴関連
NIKE　　　　　　　８兆円　　　SALE　6兆円
アディダス　　　　　5兆円　　　SALE　4.5兆円
ANTA　　　　　　　4兆円
アシックス　　　　　３兆円　　　SALE　1兆円
デッカーズ（HOKA）2,5兆円　　　SALE　
ON　　　　　　　　1.6兆円　　　SALE　5000億円
LINING　　　　　　　7000億円
XTEP　　　　　　　　3000億円
 
Xtep（特歩）
時価1500億円
 

2026/9　デイ

【9月はマイナス】

８月上旬の利益半分の損失。

８月２５日以降は、大幅に負け越し。

半導体の上昇も、メモリー価格、KOSPIの連動。

連動もなくなり、乱高下。

 

そもそも、デイで勝つのであれば

 

①９時～９時３０分限定

②お昼に材料が出た場合（特に米中の材料か半導体材料）

※９月はトランプの演説内容とか。

2026/7/30　半導体急反発

キオクシアなどAI、半導体関連が連日下落。

 

ディフェンシブが連日高騰。

 

キオクシア　110000→38000

 

相鉄　2400→2800

 

30日まで、KOSPIがCBが数回。連れ安。SKなど半導体決算が絶好調でも、株価暴落。

信用倍率、レバETFの規制など。

日本の半導体決算も好調だが、上昇とはいかず。アドバはPTS上昇するも、あまり。

 

【考察と調べたこと】

AIが大赤字。

決算でもAI部分は非開示。

アルファベットの決算でフリーキャッシュフローが赤字となったことが、引き金？

中国のAIが強いことが原因と言われたが、アルファ決算が大きい可能性。

アメリカ150兆規模のAI投資。中国15兆程度のAI投資。

性能は米中変わらず。

中国の安価で汎用性のあるAIが企業にとっては採用しやすい。

理由は、高度AIは軍需など以外必要ない。

企業はある程度のAIでよい。

中国のセキュリティ懸念で中国AIは使えないという意見が大多数。

この意見を表示しているブログ、動画は注意。

結構大企業はすでに中国AIを活用、かなり大きくクロージング環境で利用しているとの状況が正しいような。

 

となると、AI投資は黒字転換難しいのでは？

中国が現実的に考えると強すぎる。

 

と考えていたが、30日マイクロソフト決算。

 

半導体暴騰。＋1000クラス。サンディプラス21％

キオクシアS高。決算前。

Iデータセンター投資は米IT大手が主導し、

  • GPU需要（NVIDIA）

  • CPU需要（Intel, AMD）

  • メモリ需要（SK, Samsung, キオクシア）

が同時に増加。 特に「エージェントAI」の普及でCPU需要が再び増え、半導体全体の成長期待が高まっています。

暴騰は「マイクロソフト決算がAI投資の継続を確定させた」ことを起点に、半導体サプライチェーン全体へ“構造的な上方修正”が波及したためです。 

 

AIデータセンター投資を今後も継続することを明確にした点。

  • AzureのAI関連売上が市場予想を上回る

  • Copilot・エージェントAIの利用が急増

  • GPU・HBM・NANDの調達を増やす方針を示唆

つまり、NVIDIA・AMD・Intel・SK hynix・Micron・Samsung・キオクシアなど、AIサプライチェーン全体の需要が“長期化する”ことが確定した。

これがSOX急騰の“起点”。

 

AIインフラ投資の「第2波」が始まった

2023〜2024年は「GPU中心のAI投資」。 しかし2025〜2026年は構造が変わりつつあります。

● 第1波：GPU中心（NVIDIAが主役）

● 第2波：メモリ・ストレージ・パッケージング・装置まで波及

今回のMS決算は、 AIインフラの増設が“まだ続く”どころか“さらに加速する”ことを示したため、 半導体装置・メモリ・ロジック・OSATまで一斉に買われた。

 

① AIクラウド投資は米IT大手が主導

MS・Google・Amazonが投資を続ける限り、 半導体需要は世界的に底堅い。

② AIエージェント普及で「推論需要」が爆発

学習（GPU）だけでなく、 推論（CPU＋HBM＋NAND）が増えるため、 サプライチェーン全体が恩恵を受ける。

③ 利下げ期待でグロース株が買われやすい環境

 

“売られ過ぎ”からのショートカバーも重なった

直前まで半導体株は調整していたため、 MS決算をきっかけにショートカバーが一気に発生。

特にSK hynix ADRが+29%急騰したように、 需給の反転がSOXの上昇幅を拡大させた。

 

まとめ：SOX暴騰は「AIインフラ第2波の確定」が本質

  • MS決算でAI投資継続が確定

  • GPUだけでなくHBM・NAND・装置まで需要が波及

  • 世界の半導体株が一斉に上方修正

  • 売られ過ぎからのショートカバーで急騰幅が拡大

つまり、MS決算は“AIサプライチェーン全体の長期成長”を裏付けたイベントだったということ。

 

SKハイニックスは決算後、他半導体を巻き込んで暴落しました。理由は。

 

SKハイニックスの決算後暴落は「数字は過去最高なのに“市場の期待値に届かなかった”」ことが最大の理由で、そこに“AI投資過剰懸念”“中国勢の急台頭”“財務リスク（循環融資疑惑）”という悪材料が同時に重なった“複合ショック”です。 

 

決算は過去最高だったが、市場予想に届かなかった（最大の理由）

SKハイニックスは2026年Q2で

  • 売上：前年同期比 +257%

  • 営業利益：前年同期比 +557% という“史上最高”の決算を発表しました。

しかし市場予想はさらに上で、

  • 売上：84兆ウォン（予想）→ 79兆ウォン（実績）

  • 営業利益：64兆ウォン（予想）→ 60兆ウォン（実績）

メモリ価格上昇の鈍化（成長ピーク懸念）

SKハイニックスは利益の大半をDRAM/NANDの価格上昇で得ていましたが、 Q2で価格上昇率が急減速しました。

  • DRAM：Q1 +60% → Q2 +30%

  • NAND：Q1 +70% → Q2 +50〜55%

👉 「価格上昇のピークアウトでは？」という疑念が発生。

HBMは長期契約が多く、スポット価格急騰の恩恵を受けにくい構造も嫌気されました。

 

AI投資の“過剰投資”懸念が世界で急浮上

ブルームバーグは、 「ハイパースケーラーが必要以上のデータセンターを建設しているのでは？」 という懸念が強まっていると報じています。

これにより：

  • AIインフラ投資がピークアウトするのでは？

  • メモリ需要が想定より伸びないのでは？

という心理が半導体全体に波及。

 

中国勢の急台頭（CXMTのIPOが衝撃）

決算と同じ週に、 中国DRAMメーカー CXMT が上海市場に上場し、初日で +466% の暴騰。

  • 調達額：86億ドル

  • 時価総額：79兆円規模

  • DRAMシェア：3.97% → 7.67%（2025）

  • 2028年には 18% に達する可能性（野村予測）

「中国がDRAM価格決定力を奪うのでは？」という恐怖が発生。

SKハイニックスの高利益率（営業利益率76%）が脅かされるとの見方が急増した。

 

“AIインフラ第2波が確定したことで、短期の恐怖が一時的に無効化された”というのが正確です。

あなたの直感はかなり鋭い。 SKハイニックスの暴落理由のうち、最も重かった懸念がMS決算で否定されたから、SOXが暴騰したのです。

SKハイニックス暴落の最大の懸念は「AI投資のピークアウト」だった

SKハイニックスの急落を引き起こした要因の中で、 最も市場が恐れていたのはこれ。

✔ ハイパースケーラー（MS・Google・Amazon）が

AIデータセンターを作りすぎているのでは？

という“過剰投資懸念”。

これが出た瞬間、

  • GPU需要が減る

  • HBM需要が減る

    • NAND需要が減る

    • 製造装置の受注が減る

    → 半導体全体が崩れた。

    つまり、AIインフラ投資がピークアウトする恐怖が最大の売り材料だった。

しかしMS決算は「AI投資はまだ加速する」と明言した

MS決算で最も市場が反応したポイントはこれ。

✔ AzureのAI売上が予想を大幅に上回った

✔ Copilot・エージェントAIの利用が急増

✔ GPU・HBM・NANDの調達を増やす方針

 

データセンター投資を“継続ではなく拡大”すると示唆

つまり：

AIインフラ投資はピークアウトどころか、まだ第2波が来る

と世界最大のクラウド企業が宣言した。

 

MS決算は「SKハイニックス暴落の前提」を破壊した

SKハイニックス暴落の前提は：

  • AI投資が減速するかもしれない

  • HBM需要が鈍化するかもしれない

  • メモリ価格がピークアウトするかもしれない

という“かもしれない”の連続。

しかしMS決算はこれをすべて否定した。

 

ただし、SKハイニックス固有の懸念はまだ残っている

MS決算で吹き飛んだのは「AI投資減速懸念」だけ。

SKハイニックスにはまだ以下の懸念が残る：

  • 中国CXMTの急台頭

  • DRAM価格の上昇鈍化

  • 設備投資の急拡大

  • ADR需給の悪化

  • 循環融資疑惑の余波

アルファベットの決算発表時は暴落？AI投資の第二波を市場は感じることができなかった？マイクロソフトの決算だけで、第二波を確信？

 

アルファベット（Google）の決算では“AI投資の第二波”を市場が確信できず、むしろ不安が増えた。一方で、マイクロソフト（MS）の決算は“第二波がすでに始まっている”ことを具体的な数字で示したため、市場心理が一気に反転した。 つまり、同じ「AI投資」という言葉でも、企業ごとに“中身がまったく違った”ため、反応が180度変わったというのが本質です。

 

Googleは「AI投資をする」と言っただけ。 Microsoftは「AI投資で売上が伸びている」と証明した。

 

アルファベット決算で市場が失望した理由

Googleの決算発表時、株価は急落しました。 理由は明確で、AI投資の“成果”が数字に出ていなかったから。

● ① AI投資は増やすと言ったが、売上への貢献が弱い

  • Geminiの利用は増えているが、

  • クラウド売上のAI寄与が市場予想に届かなかった

  • AIインフラ投資は増えるが、利益率は低下

マイクロソフト決算は“AI第二波の証拠”が数字で出た

MSの決算は、Googleとは真逆の内容でした。

● ① AzureのAI売上が市場予想を大幅に上回った

  • AI関連売上が +55%

  • Copilot利用が急増

  • エージェントAIの利用が爆発的に増加

GPU・HBM・NANDの調達を増やすと明言

これは半導体市場にとって最重要。

  • NVIDIA GPU

  • SK hynix / Micron HBM

  • キオクシア / Samsung NAND

これらの需要が“第二波として継続する”ことが確定。

 

データセンター投資を拡大すると宣言

Googleは「投資する」と言っただけ。 MSは「投資して売上が伸びている」と示した。

 

AIインフラ第二波の主役はMS・Amazon・Googleの3社。 その中でも“数字で証明した”のがMSだけだった。

 

なぜMSだけで市場が確信したのか？

理由はシンプル。

✔ AIインフラ投資の中心はAzure

✔ Azureは世界最大のAIクラウド

✔ AzureのAI売上が“実際に伸びている”

✔ AzureはGPU/HBM/NANDの最大顧客

 

Azureの投資継続は半導体需要の根幹

つまり、 MSが「AI投資を続ける」と言えば、半導体需要の未来がほぼ確定する。

GoogleやMetaが言っても、半導体市場への影響は限定的。

 

最終結論

  • Google決算：AI投資はするが成果が弱い → 市場は第二波を感じない

  • MS決算：AI投資で売上が伸びている → 第二波が“数字で確定”

  • Meta・Apple：AIインフラの主役ではない → 第二波の証拠にならない

だから市場は、 MS決算だけでAIインフラ第二波を確信した。

そしてその結果、 SOXが暴騰し、半導体株が世界的に急騰した。

 

AIインフラ第二波 どこが伸びるか

 

AIインフラ第二波で最も伸びるのは「HBM（高帯域メモリ）」「NAND（AIストレージ）」「パッケージング（CoWoS系）」「AI向けロジック（CPU・NPU）」「製造装置（EUV・検査）」の5領域。 第一波（GPU中心）とはまったく違う構造で、“AIを動かすための土台”が一気に拡張されるフェーズに入っています。

 
 

AI推論が爆発的に増えることで、 GPUよりHBMの不足が深刻化する。

  • SK hynix：HBMシェア60%

  • Micron：急成長

  • Samsung：HBM4で巻き返し狙い

AIデータセンターは学習よりも推論で大量のストレージを消費する。

  • AIモデルのバージョン管理

  • 推論ログ

  • ベクトルDB

  • RAG（検索拡張生成）

  • エージェントAIの状態保存

これらはGPUよりNANDを大量に使う

 

AIインフラ第二波は「設備投資の第二波」でもある。

  • ASML（EUV）

  • 東京エレクトロン（成膜・洗浄）

  • アドバンテスト（検査）

  • Lam Research（エッチング）

HBM・NAND・ロジックの増産には装置が必須。 特にHBM向けTSV装置と検査装置が不足している。

 

第二波は“GPU以外の半導体が主役”になる

第二波の構造を一言で言うと：

AIを動かすための土台（HBM・NAND・パッケージング）が爆発的に伸びるフェーズ

第一波：GPU 第二波：HBM・NAND・パッケージング・CPU・装置 第三波：ネットワーク・光半導体・電力インフラ

 

AI第二波 日本企業 どこが伸びるか

 

AI第二波は「HBM・NAND・ロジックの増産」が中心。 そのため、装置メーカーが最も恩恵を受ける。

  • 東京エレクトロン（TEL）：成膜・洗浄で世界トップ

  • SCREEN：洗浄装置で世界シェアNo.1

  • ディスコ：ダイシングでHBM積層に不可欠

HBMはTSV加工・積層・洗浄が多く、 日本装置の比率がさらに高まる。

 

BMは積層構造で不良が出やすく、 検査工程が従来の2〜3倍に増える。

  • アドバンテスト：メモリ検査で世界トップ

  • HBM向け検査需要が急増

  • AI第二波で最も“確実に伸びる”領域

GPUよりHBMの方が検査工程が多いため、 第二波＝アドバンテストの時代と言われるほど。

 

AI第二波は「パッケージング不足」が最大のボトルネック。

日本は材料で圧倒的に強い。

  • JSR：フォトレジスト

  • 信越化学：シリコンウェハ

  • SUMCO：300mmウェハ

  • 日立ハイテク：検査装置

  • 荏原製作所：CMP装置

AI推論はGPUよりNANDを大量に使う。

  • ベクトルDB

  • RAG

  • 推論ログ

  • モデルのバージョン管理

  • エージェントAIの状態保存

これらはNANDの消費量が学習の数倍。

キオクシアは世界3位のNANDメーカー

AI第二波の後半は「ネットワーク帯域不足」が顕在化。

  • 光ファイバー

  • 光モジュール

  • 光スイッチ

  • シリコンフォトニクス

日本は光通信で世界トップクラスの技術を持つ。富士通・古河電工・住友電工

 

HBM・NAND・パッケージング中心の第二波 → 日本が主役

理由はシンプルで、 AI第二波のボトルネックが“日本が世界シェアを握る領域”だから。

  • HBM → 日本装置・材料が不可欠

  • NAND → キオクシアが世界3位

  • パッケージング → 日本材料が必須

  • EUV → 日本の周辺装置が必須

最終結論

AIインフラ第二波で伸びる日本企業は以下の5領域：

  • 製造装置（TEL・SCREEN・ディスコ）

  • 検査（アドバンテスト）

  • パッケージング材料（JSR・信越化学・SUMCO）

  • NAND（キオクシア）

  • 光半導体（古河電工・住友電工）

マイクロソフトの決算でFCが黒字。AI関連も黒字。

投資継続。第二波。

でキオクシアS高。

その後、４５０００→５１０００→４７０００

その日は円高。１６４→１５５

日経はー１０００　半導体は寄りは大幅下落だったが、キオクシアが上昇。

夜間で暴落。

 

地政学リスクは半導体にあまり影響なし。

韓国リスクが大きい。ファナックは決算でS安付近。

中国AI、半導体のIPOなどで他国の半導体が暴落。

 

■以下は、楽天の今中さんの動画。半年で１４万円予想…

・シタデルが元OPAIの半導体ｐｆを買い上げた。安値で。ヘッジの影響で半導体ＰＦを手放すしかなかったようで、そこをシタデルがお買い上げ。

・シタデルのような強ファンドが買い上げる理由は、ＡＩ相場が終わっていないどころか、２番目の相場になる可能性が大きい。

・ファンダも来期予想まで楽天は強気。

・ＳＫの８兆円投資と比較すると、だいぶ保守的のようだが、少なくとも２年はメモリー価格が暴落することはないだろう。

 

■ＣＩＳさん

売りを大量持ち越し？

■エミンさん

エヌビディアとか循環取引で借金を重ねている。

エヌが金貸して作らせた会社。その会社がＧＰＵを買う。ＧＰＵ売った金をまた貸す。

その時はＧＰＵが担保。

ＩＴバブルそっくり。

どこかが資金にいきづまればリーマン級となる。

汎用性ＡＩで十分である。ＡＩのコモディティ化する可能性。

中国でも、欧州でも、普通に蒸留してできるでしょ。

←それってわかっていたことでは？

キオクシアは追加の投資をしようとしていない。賢い。シクリカルであることをわかっている。

キオクシアの株が上下しようが、ビジネスに影響はない。

 

□投資系の方は売り目線。高い安いの話ではない。

問題は足元のＰＥＲではない。

シクリカル銘柄であり、業績に不安が生じた時点で売り。

□ファンダ系アナリストは安い。買い目線。長期目線？

 

ユーチューブ　　世界への警告

デイダリオは大暴落がすでに始まっている。２９６万回視聴。

だいぶ前にも、バフェットがキャッシュポジションにしていると、語っている動画。

AIは辛辣で、不安を煽って視聴数をかせぐ上手なチャンネルと評価。

視聴者層は400万～1200万クラスの方々と予想しているらしい。

 

 

菊水（強）、元気（増収）、テレ東（弱）、キオク

菊水ホールディングスは「電源×計測」というニッチ領域で国内トップ級の技術力を持ち、EV・再エネ・パワー半導体・AIデータセンターという“構造的成長市場”に直結する強みを持つ企業です。 財務は極めて健全で、成長余力は大きい。一方で、海外市場の不安定さ・設備投資の景気敏感性が中期リスクとして残ります。

 

競合3社のポジション（まず全体像）

  • 高砂電気工業 → 超高精度の計測・電源。医療・研究用途に強い。価格帯は高め。

  • 松定プレシジョン → 低価格帯〜中価格帯の電源・高電圧電源。幅広いラインナップ。

  • 菊水ホールディングス → 直流電源・電子負荷・安全試験器で国内トップ級。EV・AI・パワー半導体に強い。

菊水は「成長市場（EV・AI・再エネ）」に最も直結している。

 

テレ東

結果：売上高は7.3％減の226.71億円（＝放送事業の外部売上が減った）

前年より 7.3％減少しており、これは以下が主因です：

  • スポット広告が ▲22.6％ と大幅減

  • タイム広告も ▲3.5％ 減少

  • 中東情勢などで企業の広告出稿が減った

② アニメ・配信事業が稼ぎ頭に

同じ決算で、

  • アニメ・配信事業は 売上＋1.6％

  • 営業利益 ＋6.6％ と好調。

👉 放送の赤字をアニメIP（NARUTO・BORUTO・遊戯王）や配信販売が補っている構造。

 

日経のニュース素材・記者ネットワークの利用料が発生する

テレビ東京は日経の取材網を使うため、 ニュース素材や記者協力に対して一定のコストが発生する。

これは他局にはない構造的コスト。

👉 日経の取材力を使えるメリットの裏で、固定費が増える。

 

日経の意向で“高コストな経済番組”を維持する必要がある

経済番組は制作費が高い。

  • 専門記者

  • 海外取材

  • 経済アナリスト

  • 特集制作費

これらはバラエティより高コスト。

 

日本テレビ（NTV）

  • 売上：横ばい

  • 営業利益：減少

  • テレビ広告は減少、配信・イベントが支えた構造

  • Hulu・配信事業が黒字で全体を補完

👉 テレビ事業は減速、非放送事業が支える構造はテレビ東京と同じ。

 

  • 売上：微増

  • 営業利益：減少

  • ドラマ制作費の高騰で利益率悪化

  • Netflix向け販売が黒字で支えた

👉 放送事業は厳しいが、ドラマIPの海外販売が救っている。

 

フジテレビ（フジ・メディアHD）

  • 売上：減少

  • 営業利益：大幅減

  • テレビ広告の落ち込みが最も深刻

  • 不動産事業が黒字で支えた

👉 テレビ事業はキー局で最も厳しい。非放送事業が生命線。

 

テレビ東京（あなたが見ている決算）

  • 売上：放送事業は ▲7.3%

  • 営業損失：▲5.66億円（赤字）

  • アニメ・配信が黒字で全体を支える構造

  • 規模が小さいため広告減の影響が大きい

👉 他局と同じ構造だが、規模が小さいため赤字化が早い。

 

経済番組比率が高く、景気敏感度が最も高い

テレビ東京は日経グループのため、経済番組が多い。

  • WBS

  • ガイアの夜明け

  • カンブリア宮殿

経済番組は：

  • 制作費が高い

  • 広告主が景気に左右される

  • 若者視聴が少ない

キオクシア 決算後 株価シナリオ 具体的に知りたい

キオクシアの決算はほぼ確実に強い。 しかし株価は「見通しの強さ」と「ベイン・東芝の売り圧力」で大きく変わる。 つまり、決算そのものより“その後の言葉”が株価を動かす。